IKKOさんが語る「M&Aは"希望"グイッと成長できる」

広報室だより
更新日:

⽬次

[非表示]

日本M&Aセンターは経営者の皆様やM&Aに興味をお持ちの方に向けて、事業承継の問題を解決するM&Aや成長戦略に関するセミナーを多数開催し、たくさんの方々にご参加いただいております。
2021年8月23日に美容家のIKKOさんを招いたオンラインセミナー「IKKOさんが聞く『M&Aって何!?』」を開催しました。東京本社にご来社された黒の着物姿のIKKOさんの輝かしいオーラに社員一同は圧倒されました…!
今回のコラムでは、「IKKOさんが聞く『M&Aって何!?』」の一部をご紹介いたします。

M&Aで「高みを目指して“共に生きていく”」

事前にM&Aを勉強したというIKKOさん。
セミナー冒頭では「M&Aには、事業承継型と成長戦略型の2つがあると学んだ」との感想でした。
経営者としての一面も持つ自身のこれまでの経験を振り返りながら、
「1つのことをずっと続けていくのがすべてではない。M&Aを考えているなら、今まで自分が築いてきたものが無駄にならないよう、手遅れにならないうちに早く相談して」と呼びかけられました。
日本M&Aセンター専務執行役員の中村利江はアドバイスとして「自分の企業の価値を正しく理解することが大切」とし、当社の行う企業評価の手順やその活用法について説明しました。
それを受けてIKKOさんは「評価をしていただいて、自分の会社にどんな方が手を挙げていただけるのかが気になるわ~!」と話されていました。
最後に、M&Aについての印象を聞かれたIKKOさんは
「M&Aの話は聞けば聞くほど印象が変わる。今の印象は“希望”。次の段階にステップアップしていけるし、高みを目指して“共に生きていく”ためのもの」と話し、大盛況のうちにセミナーが終了いたしました。

著者

M&A マガジン編集部

M&A マガジン編集部

日本M&Aセンター

M&Aマガジンは「M&A・事業承継に関する情報を、正しく・わかりやすく発信するメディア」です。中堅・中小企業経営者の課題に寄り添い、価値あるコンテンツをお届けしていきます。

この記事に関連するタグ

「M&A・事業承継・成長戦略・経営者」に関連するコラム

著者インタビュー!『社長の決断から始まる 企業の最高戦略M&A』

広報室だより
著者インタビュー!『社長の決断から始まる 企業の最高戦略M&A』

日本M&Aセンターは、書籍『社長の決断から始まる企業の最高戦略M&A』を東洋経済新報社より発売しました。著者の柴田彰さんに、発刊の経緯と本書に込めた想いを聞きました。M&Aしかないとわかっていても、踏み出せない理由――本書は、経営者が押さえておくべき経営戦略の一つとして、M&Aの特に「譲渡」に特化した書籍です。なぜこのテーマで本を出そうと思われたのですか。日本には二つの大きな課題があります。一つ目

事業承継・引継ぎ補助金とは?中小企業庁が解説!

広報室だより
事業承継・引継ぎ補助金とは?中小企業庁が解説!

本記事では、事業承継・引継ぎ補助金の概要と、本補助金の制度運用を担う、中小企業庁財務課の高橋正樹課長補佐による解説(※)、最新の公募概要をご紹介します。※本記事は2021年6月30日に公開された内容を編集しています。役職等は取材当時の内容です。事業承継・引継ぎ補助金とは事業承継・引継ぎ補助金は、事業承継や事業再編、事業統合を促進し、日本経済の活性化を図ることを目的とした補助金です。具体的には、事業

業種特化セミナーがスタート

広報室だより
業種特化セミナーがスタート

日本M&Aセンター業種特化事業部によるオンラインセミナー「全17コマ9月横断業種特化セミナー」が2021年9月10日から始まりました。高い専門性を駆使してM&Aを成功に導くコンサルタントがIT、物流、調剤、建設、食品、製造の業種別に最新M&A事例や成長戦略を解説します。(※当セミナーは終了しました)IT業界M&Aからスタート「売上20億円以上の受託開発ソフトウェア業におけるM&A戦略」をテーマに、

日本企業のM&Aが過去最多 2021年上半期

広報室だより
日本企業のM&Aが過去最多 2021年上半期

M&Aの件数が過去最多のペースで進捗しています。レコフM&Aデータベースによると、2021年上半期(2021年1~6月)に公表された日本企業が関連するM&A件数が2,128件となり、新型コロナウイルスが感染拡大する前年の2019年上半期(2,087件)を上回り、上半期ベースでは過去最多を記録しました。M&A専門誌「MARR(マール)」の吉富優子編集長=レコフデータ代表取締役社長=は「政府が旗振り役

中小企業庁が中小M&A推進計画を初策定

M&A全般
中小企業庁が中小M&A推進計画を初策定

経営者の高齢化と新型コロナウイルス感染症の感染拡大による経済的な影響を受ける中小企業の貴重な経営資源を守ろうと、中小企業庁は4月28日に「中小M&A推進計画」を初めて策定しました。組織強化のために改組した行政機関の「事業承継・引継ぎ支援センター」と、民間のM&A支援機関(専門仲介業者等)の官民が連携して、中小企業における事業承継の支援強化を打ち出しました。今後、5年の期間に官民が取り組む計画をまと

大好評オンラインセミナー 買収の参観日

広報室だより
大好評オンラインセミナー 買収の参観日

日本M&Aセンターのオンラインセミナー「買収の参観日―M&Aの実現と成功のために―」(計3回)が5月より始まりました。M&Aで買い手候補となる経営者を対象にした初めてのセミナーです。毎回、配信が平日の夕方にも関わらず数百人以上が視聴し、まだ2回の配信ながら、すでに人気のコンテンツに成長しています。※当セミナーは終了しました。買い手企業の経営者指南M&Aを検討しながら契約に至る企業と、躊躇して一歩を

「M&A・事業承継・成長戦略・経営者」に関連する学ぶコンテンツ

「M&A・事業承継・成長戦略・経営者」に関連するM&Aニュース

東京ガス、GHPを主とした各種サービス事業を熱供給事業子会社へ承継

東京瓦斯株式会社(9531、以下:東京ガス)は、GHP※を主とした各種サービス事業を会社分割によって、東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社(東京都港区)に承継させることを決定した。東京ガスを分割会社とし、東京ガスエンジニアリングソリューションズを承継会社とする吸収分割方式。東京ガスは、ガス事業等を行っている。東京ガスエンジニアリングソリューションズは、熱供給事業等を行っている。※GHP

SAKIYOMI、アクティブのSNSスクール・マーケターマッチング事業承継会社を買収へ

株式会社エフ・コード(9211)及び連結子会社である株式会社SAKIYOMI(大阪府大阪市、以下:SAKIYOMI社)は、SAKIYOMI社が、株式会社アクティブ(東京都新宿区)が提供するSNSスクールおよびマーケターマッチング事業を新設分割して設立予定の新会社である株式会社BUZZ(東京都新宿区)の株式を取得し、連結子会社化することについて発表した。SAKIYOMI社は、SNSマーケティング支援

住友不動産、新築そっくりさん事業・注文住宅事業を新設子会社に承継

住友不動産株式会社(8830)は、住友不動産の完成工事事業の両輪である新築そっくりさん事業及び注文住宅事業を、新たに設立した完全子会社(現商号「SRDハウジング株式会社」、効力発生日までに「住友不動産ハウジング株式会社」に商号変更予定、以下:承継会社)へ会社分割(吸収分割)により承継し、分社化することを決定した。住友不動産を分割会社とし、住友不動産ハウジング(現:SRDハウジング)を承継会社とする

コラム内検索

人気コラム

注目のタグ

最新のM&Aニュース